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「家」を建てる。まずは、「地盤評価」を!

 地球温暖化による自然災害は、日本だけでなく世界各国で甚大なる被害をもたらしている。さらに地殻変動による地震も例外ではない。スマトラ沖地震をはじめ、国内では新潟中越地震、そして8月に起きた宮城県沖地震は身近で記憶に新しい。
写真提供:三浦工匠店(福島市)
さらに南海、東海、東南海地震は同時に確実に起きると専門家は予測する。いち早く、大手ハウスメーカーは、耐震、免震、制震と住宅に対する地震対策を強化し住宅の売り込みを図っている。それに対し、地元工務店はこうした地震に対する強化対策に独自のルートを確立する手段は難しい。
 そうした中で、「地震に関する研究」や「地震対策セミナー」など、当メディアに多くの研究資料を提供している福島市の大村一夫氏(理学博士・技術士)の(株)大和地質研究所は、国土交通省が規定する手法に基づいた地盤調査を工務店や設計事務所、さらには建築後には大きな財産となる施工主に対して地盤調査の必要性を訴える。
 大手ハウスメーカーは「地盤評価」を実施して施主に結果報告書を提出している例は多いが、地元工務店が施主に対して、評価報告書を提出することは少ない。こうした背景から、大村氏は、「スウェーデン式サウンディング」よる地盤評価を進めている。《写真提供:三浦工匠店(福島市)》

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